可処分所得でかしこくマネープランを設計する

毎月の給与明細に一喜一憂する人も多いですが、明細書には支給額からいろいろな費用が差し引かれています。社会保険、年金、雇用保険、住民税などです。この費用を除いた手取り分を可処分所得といいます。この所得は全て消費することができる金額で、個人の購買力を測定する目安とされています。

可処分所得は処分しても良い所得ということで、個人個人の生活に合った使い方ができる費用といえます。また、この費用は消費性向と貯蓄性向とに分けられます。
消費性向というのは、公共料金の支払い、衣食住費、レジャー費、交際費、教育費が含まれます。

一方の貯蓄性向は消費性向を差し引いて残った費用、つまり貯蓄に回せる費用のことをいいます。可処分所得はマネープランの設計には重要です。手取りの収入から毎月の固定費などを差し引いた額が多ければ高収入であると言えます。たとえば、新たにローンを組んで買い物をする場合には、この部分の額が多ければ楽に買い物ができるという子になります。

車でもマンションでも1戸建てでも支払に要する額以上が残っていれば楽にローン審査通ることもできます。
しかし、この部分の額が少なければローンを組むことは難しいですし、消費性向部分にあたる毎月の固定費を切り目なければならないかもしれません。

自分で簡単に計算ができる所得費用ですから、自分がどの程度の余裕を持って生活をすることができるのか、をきちんと知っておくとマネープランばかりでなく、資産を運用する場合にとても参考になる数値です。

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カテゴリー:金融用語

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