貸株注意喚起銘柄に指定されたら信用取引を自粛しなければならない

信用取引は売りから入ることができます。通常は、安く買って高く売るというのが株における一般的な方法ですが、その方法だけでは難しいと判断される場合もあります。

たとえば世界的な不況が発生し、株価が上がることなく下がり続ける局面は度々訪れますので、その場合に、ただ眺めているだけではもったいないと考える投資家がいても、不思議ではありません。そこで、証券会社は信用取引をすることになりました。

そうすれば、売りから入りたい投資家の望みを叶えることになるからです。もちろん、株を持っていないところから売りに入るという形になるので、どんどん株価の下落に拍車がかかります。さらに、もうこれ以上売る株が無いという状態にまで発展する企業も少なくはありません。

そういった場合には、証券金融会社が証券会社に対して「貸株注意喚起銘柄」を打ち出し、リストアップされた資料を提出してくれます。
それを参考にして、証券会社は顧客に信用取引の自粛をお願いするのです。

これ以上続けることはリスク的にも危険ですし、売りたいのに売れないという状態、買いたいのに買えないという状態になる可能性があるからです。貸株注意喚起銘柄の対象になった企業においては、日々の取引残高を照会できるようにしています。これを参考にして、信用取引ができる環境になっているのかを確かめることができます。

こうした取り組みは、証券取引所で確認することができます。信用取引は、短期間の株価に大きな影響を与えるだけでなく、貸株の注意銘柄に登録される可能性もあり、注意が必要です。

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カテゴリー:金融用語

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