私設取引システムは1998年に始まった、証券会社独自の取引システム

基本的には、株式市場で売買を行う場合、証券取引所を通すこととなっています。日本でも、昔は必ず証券取引所を通さなければいけませんでしたが、1998年には法律が改正されており、証券会社の独自のシステムで取引を行うことが認められました。

このシステムのことは私設取引システムと呼ばれており、英語で表すと「Proprietary Trading System」なのでPTSと略されることもあります。

PTSを開設するには金融庁の許可が必要ですが、売買を行う時間帯は証券会社が独自に決めることが出来るので、サービスによっては夜間でも株式に関わることが出来るのが魅力です。法律が大きく変わった1998年はインターネットが急速に普及していった頃であり、PTSは基本的にネットワークを通した株の売買をメインとしています。

アメリカでも同様のシステムは存在し、ECNと呼ばれるシステムが機能するようになったのは1960年代のことです。その後も独自に進化を遂げており、アメリカではECNによる取引の割合が高いのが特徴となっています。それに対して、日本では積極的に利用されている、とは言えず、既に終了したサービスを含めてもPTSの総数は10個もありません。

SBIジャパンネクスト証券、チャイエックスがサービスを続けているものの、証券取引所を通した従来のものと比べると劣勢です。1998年にPTSが認められてからも、取引数が少なく低調な状態が続いていましたが、2010年以降は徐々にですが利用の割合が増えてきています。

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カテゴリー:金融用語

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